【理学療法士の副業】バレる?バレない?バレる理由やバレにくい方法教えます!

突然ですけど、PTって他の職種と比べてもお給料がいいとは言えませんよね。

副業に興味があるセラピストも多いのではないでしょうか。

厚生労働省が平成29年から推し進めている「働き方改革」でも、副業･兼業の普及促進を会社側に求めています。

そのためか、最近の理学療法士の求人を見ていても、副業OK!を公言する職場も増えているんですよ。

ですが、本業に差し障りがあることを心配して、いまだに副業禁止の職場も多くあります。

私たちの本音としては、なんとか本業以外でも収入を得たいところ。

今回はPTが副業をしたら本業先にバレるのか、その理由や対処法などについてまとめました。

こっそり稼いで家計の足しにしちゃいましょう!

副業はバレるの?

こっそり副業をしている方が一番気になるところ…副業をしていたら本業先にバレるのか?

答えは簡単、基本的にはバレます。

正しく申告するとバレちゃうんです。

でも正しく申告するのは社会人として当然ですので仕方ないですね。

いかにその職場が見逃してくれるかにかかっていますが、ここではバレにくい方法をお伝えします。

副業がバレる理由

副業がバレるのは、主に以下の4パターンがあります。

一つずつ説明していきます。

年末調整でバレるパターン

年末調整とは、給与からあらかじめ天引きされていた税金を正しく計算し直し、調整するための手続きです。

毎年11月～12月、本業で勤めている会社に保険料の控除証明書などと一緒に書類を提出していますよね。

アレが年末調整です。

私たちは、基本給に様々な手当を加えた総支給額から、すでに所得税や社会保険料などが天引きされたかたちで、手取りとして給与を受け取っています。

ですが、この所得税。

月々差し引かれた金額は、あくまで見込み額から計算したものなので、必ずしもその人が納めるべき金額ではないこともあります。

実際の1年間の所得額に応じて所得税額を決め、12月や1月の給与で調整する…これが年末調整なんですね。

これまでは年末調整で副業がバレる可能性は低かったんですが、2020年に税制改正が行われ、年末調整で副業がバレてしまう可能性もゼロではなくなりました。

というのも、2020年から年末調整の書類に「給与所得以外の所得の合計額」という欄が設けられたんです。

この欄に副業の所得額を記載することで、本業以外に収入があることがバレてしまうんですね。

この欄は空欄にしておいて自分で確定申告をすれば、副業がバレる確率は減るかもしれません。

ちょっと、ここに堂々と記載するのは躊躇しちゃいますよね…

ですが、本来ならば年末調整の書類は正しく記載することが望ましいです。

判断はあなたにお任せします。

確定申告せずにバレるパターン

「確定申告」…副業している人にはおなじみですよね。

確定申告とは、毎年1月1日から12月31日までの1年間の所得金額と、それに対する所得税の額を計算して確定させる手続きです。

毎年、2月中旬から3月中旬に各地の税務署などで行われています。

先ほど、年末調整のところで、所得税は1年間の所得に応じて金額が決まるとお話しました。

ですが、勤め先の年末調整で清算される分はあくまでもその会社での給料をもとにした金額です。

つまり、副業での儲けは考慮されていないので、自分で確定申告をして税金の清算をしなければならないんです。

必ず確定申告をしなければならない場合として、国税庁は以下の3つのパターンを挙げています。

1はあり得ないんで省略しますがw

2は「1ヶ所から給与をもらっていて、その他の所得（儲け）が20万円を超える人」いわゆる、「本業の他に自身で副業を行っている」場合で、副業で整体院を開院したとか、ブログなどの広告がある人なんかがこれに当たります。

3は「2ヶ所以上から給与をもらっていて、副業先の年収が20万円を超える人」PTで多いのはこのパターンで、本業として勤める職場以外の病院や施設、クリニックなどにアルバイトに行って給与をもらっているような場合がこれに当たります。

この2つのように、自身の副業での儲けや副業先の年収が20万円を超える場合は、確定申告によって副業で得た収入をプラスした正しい1年間の所得を申告し、納税する必要があるんですね。

確定申告を怠ると、正しい所得を申告せず税金が納められていないということで「申告漏れ」「所得隠し」などと言われ、いわゆる「脱税」となります。

物騒な言葉が並んでますね…もちろん違法行為です!

脱税がわかると延滞金や罰金などのペナルティを受ける可能性があるばかりか、本業先にも調査が入るなどでバレる可能性があります。

確定申告をしなかった場合、本業にバレるバレないに関わらずかなりリスキーなので、正しく申告しましょうね。

住民税の額でバレるパターン

先ほど、副業収入が20万円以上ある方は確定申告をして、正しい所得税額を決定すると説明しました。

つまり、自身の副業による儲けや副業先の年収が20万円以下の場合、確定申告は不要なんです。

ですが、これは所得税の場合。

住民税は20万円を超える超えないに関わらず、すべての所得に対してかかるんです。

住民税は前年度の年間所得額によって決まり、翌年度に本業先に通知されます。

もし、副業先の所得が多ければ、本業先の給与に比べて住民税が高くなるので、会社の経理などに「他に収入があるのでは?」と疑われてしまうんですね。

でも、これには回避する方法があります。

住民税の徴収方法を変更するんです!

住民税は、給与から天引きされ会社がまとめて払ってくれる「特別徴収」が一般的です。

ですが、区市町村によっては、年4回送付される納税通知書によって自身で納付する「普通徴収」を選択することもできます。

普通徴収を受け付けていない区市町村もありますが、普通徴収なら本業にバレることなく住民税の納付ができます。

目撃されてバレるパターン

これはもう、ご自分で気を付けるしかないですw

クリニックやカフェなど、オープンな場所で働くならバレる覚悟でどうぞ。

デイケアや訪問リハのアルバイトなら送迎中は注意が必要です。

最近はSNSでバレるなんてパターンもあるかもしれませんね。

どうしても目撃されたくない方は、ライティングやアクセサリー販売、フリマアプリ、株やFX、不動産収入など、基本的に在宅でできる副業を検討してみてはどうでしょうか?

副業がバレたらどうなる?

副業の可否は就業規則で決まっていると思います。

PTの場合、講演会の講師や書籍の執筆など、本業に差し支えない程度であれば許可しているところもあるでしょう。

まずは自身の本業の就業規則を確認しましょう。

もし副業が見つかった場合、何らかのペナルティがあることがありますが、これはその会社独自のもので、法律で決まっているわけではありません。

ですが、注意して頂きたい方もいます。

それは公務員の方!

公務員は自治体に奉仕する立場として、民間企業で働く会社員より強い制約があるんですね。

公務員の場合、副業が禁止されているわけではありませんが、その内容や届け出の有無により、免職･停職･減給･戒告などのペナルティを受けることがあります。

公務員の方は注意してくださいね。

まとめ

この記事をまとめると、

お小遣い程度でも副業で収入を得ると、本業にバレるリスクがあることがわかりましたね。

副業なので、本業に差し支えない程度で行うことは基本ですし、リスクを取るのか収入をとるのかの判断は難しいですが、副業が禁止されている職場でもまずは相談してみてはどうでしょうか。

また、申告漏れや所得隠しは違法行為です!!

法に触れることは行うべきではありませんし、本業さえも失ってしまう可能性があります。

この記事を参考にして自分自身で判断して頂ければと思います。

あなたのポケットマネーが少しでも増えますようにお祈りしています。